来るべきEVの時代
ヨーロッパを始め、アメリカ、中国、そして日本でも脱炭素社会の実現を目指して、概ね2035年を目処にガソリン車の製造・販売を禁止する方針を打ち出しています。
菅義偉首相は1月18日に始まった通常国会での施政方針演説で、国内販売車の電動化について「2035年までに新車販売で電動車100％を実現する」と表明した。これまで「2030年代半ば」とされてきた達成時期をより明確にした。
現下の自然環境、社会環境に鑑みれば当然の動きと言えるでしょう。
クルマの在り方が変わる。
1886年、世界初のガソリン自動車がドイツで製造されてから今年で136年。
これまで世界中の人々がガソリン自動車を利用し、その恩恵を受け、社会基盤を支える世紀の発明品として愛してきました。
そんなガソリン自動車がこれからの世界を壊す筆頭格としてその地位を追われようとしています。
新たにその代役となるのはEV（Electric Vehicle）、つまり電気自動車。
あと15年もすれば世界中で販売される新車は全てEVになるわけです。
本当にEV全盛時代は到来するか？
私見ですが、その時代は到来すると思います。
その根拠は、やはり世界的な天候不順や異常気象、自然環境破壊などこれまで経験したことのない地球レベルでの変化に、世界中の国々が対応せざるを得ないところまで来ているということ。
残念ながらガソリンエンジンが排出する排気ガスが環境破壊の一因であることは紛れもない事実。
環境負荷を低減するためにはガソリン車を排除し、その代わりになるものとしてEVを市場に投入することは現段階では妥当な判断と考えます。
しかし、一方で本当にあと13年程度でEV全盛になるかというと疑問もあります。
その理由は…
①エネルギーインフラと環境負荷
そもそも全世界でEVに移行するということは、考えられないくらいの電気が必要になります。
また、EVを製造する段階でも大量の電気が必要です。
そのために火力発電に頼ったのでは本末転倒、原子力発電は世界中で問題だらけ、再生可能エネルギー発電も発電所建設や発電媒体の処分が環境破壊となるなど、インフラ整備の課題は解決されていません。
②事業者の対応
これまでガソリン自動車開発・製造を行ってきた自動車関連事業者は、中小企業を中心に数多く存在します。
これから10年足らずで、これら事業者が完全にEV対応できるのか？
③LCC（ライフサイクルコスト）の問題
EVは走行時の環境負荷は小さいものの製造から廃棄までのLCCを考えると、ガソリン車より環境負荷が大きいという意見もあります。
いずれはEVに移行するとは思いますが、もう少し時間が必要かもしれません。
e-POWERという選択
まあ、いずれはEVにもなるし、kojackが子供の頃読んだ本にあったように ”空飛ぶクルマ” が行き交う時代も来るでしょう。
でも、EVが日本で実用化されてから既に10年以上経ちましたが、ガソリンスタンドならぬ ”充電スタンド” の設置数は、2022年2月現在で19,300拠点余り
ガソリンスタンドが2021年度末で、29,000店強。
ただし、給油機は大体1店舗に4基くらいある計算だと実際には100,000基はあるので、5分の1程度。
今後、国を挙げてEVインフラ整備をするとしても、10年足らずで前項で指摘した問題も解決しなければなりません。
そこで、現実的な選択として考えられるのが、日産自動車が展開している『e-POWER』という動力源を使ったクルマ。
その仕組みを簡単に説明すると、ガソリンを燃料にエンジンが発電機を回して電気を作り、その電気でモーターを動かします。
大元はガソリンエンジンだからどこでも燃料を給油できるし、実際に走る時はモーターだけだから排ガスは殆ど出ません。
トヨタもホンダもEV戦略に舵を切りましたが、水素スタンドはおろか充電スタンドの普及もまだまだな日本で、この先10年EVの波に乗っていくにはこんな技術が ”ちょうどいい” と思うのです😉
世界的にEVモータリゼーションが確立するまでは、e-POWERのような動力源を搭載したクルマが現実的だと考えます🙋
残された時間はわずかなので、自動車メーカー各社がEV社会移行措置期間に向けたクルマを開発して、ユーザーに選択権を与えてくれることを願っています😌
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